Welcome to Kings Korner Casino & Billiards

【カジノとは】

カジノは、ギャンブルを行う施設の一つ。ルーレットやスロットマシンなどのゲームで金銭を賭ける場所。カジノは120ヶ国以上で合法化されており、国によって制限内容は大きく異なる。世界で2000軒以上のカジノが存在し、観光資源の1つとして競争が行われている。1950年代のラスベガスに代表されるように非合法組織の関与は大きな問題とされ、それに対抗する規制強化が行われてきた。1990年代後半にはマカオにおいてカジノを巡る抗争が激化したが、現在は沈静化している。

【カジノの歴史】

カジノの歴史はフランス　～ルイ15世の時代から始まった～
ルイ15世の時代にフランスにおいて、カジノの元となる上流階級向けや庶民向けの賭博場が広まった。フランス革命によって王政が倒れると賭博に対する制限が無くなり更に流行したが、総裁政府の時代には賭博場を公認としてコントロールしつつ、課税するようになった。ナポレオンは賭博規制を行ったが、第三共和政の1907年に合法化された。アメリカでは1931年にネバダ州で合法化され、1940年代にはラスベガスがカジノの町として急速に発展した。イタリアでは1638年に世界最古と言われるカジノ・ディ・ヴェネツィアが作られた。1820年の時点でドイツには20軒のカジノが存在し、保養地のバーデンバーデンやウィスバーデンが有名である。その他モナコ、イギリスでも19世紀にカジノ広まった。1960年後半から1970年代になるとスペイン、オランダ、オーストラリア、南アフリカ共和国、ケニア、セネガル、アメリカのニュージャージー州などで合法化され新しいカジノが作られた。1960年代以降、ショーやリゾート施設といったエンターテイメントとの融合が成功し、収益の半分以上をギャンブル以外から得ているカジノが増加している。

ヨーロッパのカジノ
ヨーロッパのカジノは格式高い娯楽であります
ヨーロッパでは格式の高いカジノがあり、ネクタイ着用など服装が定められている場合が多い。イギリスには126軒のカジノがあり、主要都市に分散している。18歳以上限定の会員制で、会員になるためには申請後24時間待たなければならない等の規制がある。ドイツのバーデン・バーデンなどのカジノはその歴史から名所の1つになっている。フランスには小さいものを含めれば160軒以上のカジノが存在し、カンヌやニースの高級ホテルの近くには一流のカジノがある。
モナコのモンテカルロには1863年開業のグラン・カジノをはじめとして4つカジノが集中している。スペインには25軒のカジノがあるが大都市では禁止されている。オランダにあるスキポール国際空港のカジノは世界初の空港カジノとして注目された。ポルトガルは8つのカジノがあるり、イタリアのヴェネツィアには大衆向けカジノの他に、大運河沿いにヨーロッパで最も格式が高いカジノがある。デンマークは1991年、スイスは2000年から合法になった。

アメリカのカジノ
カジノの街　『ラスベガス』
ラスベガスは1931年にネバダ州がギャンブルを合法化してからカジノの町として急速に発展した。2000年の統計ではネバダ州のカジノ全体の収益は96億ドル、国内で1位である。アメリカの3つの州（アーカンソー州、ハワイ州、ユタ州）ではカジノに限らず一切のギャンブルが禁止されている。その他10の州では合法とされている。
ニュージャージー州は保養地のアトランティックシティ限定で1976年にカジノを合法化した。ラスベガスよりも更に厳しい規制があり、カジノは12軒と小規模である。インディアナ州やアイオワ州などでは船上にカジノが作られ、クルーズしながら或いは桟橋に繋いだままゲームが行われている。
インディアン・カジノ

北米アメリカ合衆国のインディアンまたはインディアン系アメリカ人によって運営されるカジノ事業。インディアンの重要な産業。インディアン・カジノの収入の多くは「没収された土地の買い戻し」や「道路の舗装・整備」、「部族の医療や教育、居住」などの資金など、インディアンの福利厚生に使われているものであり、州とインディアン部族のカジノを巡る係争は年次拡大している。インディアン・カジノが自治体にもたらす税収は莫大なものであり、インディアンだけでなく、非インディアンの雇用をも生み出す一大事業ともなっている。一方、カジノ経営をする部族の中には十分な収入が得られないものもあり、ホピ族のようにカジノ事業を敬遠する部族もいる。ナバホ族は2度の住民投票でカジノ建設を否決してきた。またオジブワ族のホワイトアース保留地の部族議長のように、腐敗した部族政府が非インディアン賭博代理業者と癒着して、連邦に逮捕されるなどの悪例もしばしば見られている。カリフォルニア州はカジノを承認しない姿勢を続け、インディアン部族と10余年にわたる法廷闘争を続けている。この中で都市部でのカジノ建設を企む非インディアン企業家グループが、ポモ族やコイ族などに次々に白羽の矢を立て、カジノ計画を持ちかけている。一方で、カリフォルニアには総勢63のインディアン・カジノが開設営業されている。小規模部族の多い同州では、まさにカジノは部族の命運をかけた唯一の産業となっている。
ラテンアメリカ

アルゼンチンには南米最大のカジノ、セントラル・カジノをはじめとして23のカジノが存在する。その他にコスタリカ、ホンジュラス、パナマ、チリ、コロンビア、エクアドル、パラグアイ、スリナム、ウルグアイにもカジノが存在する。カリブ海諸国では観光資源の1つとして新しいカジノが建てられている。さらに税法上などの点から、インターネットを使用したカジノの企業が拠点としている。

アジアのカジノ
マカオはラスベガスを上回るカジノ都市！
中国に返還されたマカオには元々カジノが存在したが、2001年から外国資本を導入したことでカジノ都市として急成長し、ラスベガスを上回る利益を上げる程に成長した。その他にマレーシア・ゲンティンハイランドのカジノは1978年開業で人気が高い。。フィリピンのカジノは地元客が多いが、韓国のカジノは旌善郡にある江原ランドを除き外国人専用で9割が日本人である。インド、スリランカ、カンボジアでも合法化され新たにカジノが建設されている。シンガポールも2005年にカジノが合法化された。

日本のカジノ
日本での合法化はいつになる！？
日本では刑法185条および186条、賭博及び富くじに関する罪において賭博行為が禁止されているため、カジノの設置は認められていないが、景品や金銭に引換の出来ないチップ、メダル等を用い、カジノ的な雰囲気を楽しむカジノバーやメイドカジノ、メダルゲームなどを設置したゲームセンターなどは認められている。また、インターネットを使って国外のオンラインカジノを国内から接続してプレイすることも可能となっており、現在のところ、これが違法であるという判例はなく、グレーゾーンとされている。合法化に関しては一部の議員が合法化を求めている。しかし、青少年への悪影響、治安悪化、暴力団などの犯罪組織の資金源になるなどの恐れや、パチンコ産業からの献金を受ける国会議員がいるなかで法改正を必要とするため法的整備は進んでおらず、また、共産党や社民党などがカジノ自体に反対しており、実現には至っていない。

コンプ
コンプ＝カジノの所在地までの渡航費すべてタダ！？
一般的にカジノでは、多額の賭け金を使ってくれる上客を囲い込む目的から、カジノでの飲食代や併設のホテルの宿泊費等を無料にする、ホテルの部屋のランクを無料でアップグレードするといったサービスを行っているところが多く、これを通称「コンプ」と呼ぶ。中にはカジノの所在地までの渡航費を全てカジノ側が負担するといったおどろきのケースもある。また、ホテル内のショーを予約なしで見られたり、VIP客専用の窓口により並ばずにチェックイン・チェックアウトや換金などの各種手続きができる、といったサービスも含まれる。かつて、コンプは一部のハイローラー向けにのみ行われるサービスとして扱われ、その実態は不透明なものであったが近年はラスベガスなどにおいてコンプの透明化を目指してポイントサービスによるコンプを提供するカジノが増えている。但し、コンプは本来あくまでカジノの善意で行っていることである。また、同様のサービスはオンラインカジノでも行われており、さまざまな形で「ボーナス」と呼ばれるチップを提供していることも多い。だが、制約が多い場合もあり、このような不自由を嫌うため、あえてボーナスを受け取らない客もいる。

ページのトップへ戻る